第112回 午後 問116
科目:地域・在宅看護論
「Aさん(50歳、男性、自営業)は妻(48歳)、長男(23歳、会社員)と３人で暮らしている。３年前から歩行時のふらつきを自覚していたが、日常生活動作〈ADL〉は自立していた。最近、転倒が多くなり医療機関を受診して頭部CT検査を受けたところ、小脳と脳幹に萎縮を認め、遺伝性の脊髄小脳変性症と診断された。Aさんは｢母も同じ疾患で亡くなりました。妹が同じ敷地内に１人で暮らしていますが、妹も転ぶことが多くなり、医師の勧めで遺伝子診断を受ける予定です。明日、保健所に難病の医療費助成の申請に行くのですが、保健師に伝えた方がよいことはありますか｣と看護師に質問した。」
１か月後の定期受診のときに、Aさんは｢長男に私の病名と遺伝性の疾患であることを伝えました。長男には何も症状はありませんが、発症前診断を受けて欲しいと思っています｣と外来の看護師に話した。
看護師のAさんへの対応で適切なのはどれか。
- 1長男が脊髄小脳変性症についてどの程度知っているか確認することを勧める。正答
- 2長男には症状がないので発症前診断では発症の予測はできないと説明する。
- 3両親の同意があれば長男が発症前診断を受けることができると説明する。
- 4長男が頭部CT検査を受けることを勧める。
正答 1
解説
日本医学会の『医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン』(2022年3月改定)は、発症する前に将来の発症をほぼ確実に予測できる発症前遺伝学的検査について、被検者が疾患の予防法や発症後の治療法に関する情報を十分に理解した後に実施する必要があるとしている。長男は23歳の成人で、検査には長男自身の十分な理解が前提になるので、まず長男がこの病気についてどの程度知っているかを確かめることを勧める。同じガイドラインは未成年者についても、成年期以降に発症する疾患の発症前遺伝学的検査を両親等の代諾で行うべきではないとしている。
選択肢1：正しい。検査には長男自身の十分な理解が前提で、長男が病気についてどの程度知っているかを確かめることが出発点になる。
選択肢2：誤り。発症前遺伝学的検査は、症状の無い人について、発症する前に将来の発症を予測するための検査である。
選択肢3：誤り。ガイドラインは、検査を受けること、受けないことは被検者の自由であることを説明事項の例に挙げており、成人の長男が受けるかどうかは長男自身が決める。未成年者の場合も、成年期以降に発症する疾患の発症前遺伝学的検査を両親等の代諾で行うべきではないとしている。
選択肢4：誤り。症状の無い時期の頭部CT検査で発症は予測できない。
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出典: 第112回 看護師国家試験。解説は本アプリが作成
問題と正答は厚生労働省「看護師国家試験の問題および正答について」(第108〜115回)をもとに、表示用に整えて掲載しています(公共データ利用規約 第1.0版(PDL1.0))。解説と科目分類は本アプリが作成したもので、厚生労働省が作成したものではありません。